在宅リモートワーク:  予期せぬ働き方改革

COVID-19の蔓延後、世界でも日本においてもその予防対策の一つとしてGoogle meetやslack, zoomなどのツールを活用した在宅リモートワークが新たな働き方として定着しつつあります。直接的な影響を受けることの少ない業界に従事する従業員にとって多くのメリットが感じられるこの新しい働き方ですが、GlobalWebIndex が6月末に行った調査によると、世界のインターネットユーザーの4分の1強が、パンデミックが去った後も在宅勤務の頻度は高いままであると予想しています。

この数字は国によって大きく異なり、インドとフィリピンでは回答者の半数以上が在宅勤務がより一般的になると予想しています。

ロックダウンが施行された結果、直接的なマイナス影響を受けない業界における多くの人々や企業がこのワークスタイルを自分たちの新たな働き方として取り入れる方法を学びメリットを享受してきました。

しかし私たちの前に出現し一般化していった多くのデジタルデバイスやサービスの多くと同様に、このシフトは必ずしも私たちの働き方の二極化を伴うものではないと考えられます。つまりソーシャルディスタンシンングの必要性が緩和されれば、クライアントやチームメイトと対面での仕事を行う必要のある(または自発的に選択する)場面がまた多く生まれてくると考えられます。

結果として仕事の将来は「WFH(=Working From Home、在宅勤務)」よりも「WFW(=Working From Wherever、どこでも勤務)」となる可能性が高いと考えられます。すなわち、将来的には企業や個人がパフォーマンスを最大化するために最も意味のある場所から働くというものです。言い換えれば、"家とは心が在る場所 "であるのと同じように、"オフィスとはwifiが在る場所"なのです。

この予期せぬ働き方改革は、特にB2B領域のブランドにとって重要な意味を持つと思われます。例えばより高速なノートPC、オフィス家具、自宅家具、コンピュータモニター、チームコミュニケーションプラットフォーム、セキュアなリモート接続サービス、セキュリティソフトウェア、ホームバリスタ、自宅セキュリティなど、人々がオフィスの外でより効率的かつ効果的に仕事をすることを可能にする製品やサービスは、今後数ヶ月の間に需要が増加する可能性があります。

同様に、人々のオフィス外勤務習慣がより定着し進化していく中で、まだ見ぬ新たなビジネスチャンスが生まれる可能性は大いにあります。

定着するビデオ会議

GlobalWebIndex の調査によると、インターネットユーザーの4分の1強がパンデミックが去った後も、ビデオ会議プラットフォームやツールを頻繁に利用したいと答えてます。

一方で、インドでは半数近くのインターネットユーザーがビデオ会議の継続利用に意欲的であるのに対し、日本では同様の志向を持つのは10人に1人程度にすぎません。

しかしデータを見るとこの違いは技術的な要因によって決まるものではないようです。コネクテッド・テクノロジーにおいてよく見られるように、普及率やデジタル上でのアクティブ率はインフラのクオリティよりも利用者の年齢によって左右される可能性が高いことがわかります。

実際インドのインターネットユーザーは、世界で最も遅いインターネット接続に悩まされ続けているにもかかわらず、他のどの国のユーザーよりもビデオ会議やビデオ通話を受け入れているようです。

平均的に、年齢の中央値が高い国のインターネットユーザーは、デジタル上のアクティビティやトレンドに大きな変化が起こることを予見している可能性が低くなります。この仮説の裏付けとなるのが、年齢・性別別のテレビ会議利用の増加に関する世界的な数字で、若年層と高齢層のユーザーの期待値に明確な差があることを示しています。

いずれにしても、テレビ会議の利用が急増したことで、人々のデジタルプラットフォームのポートフォリオに様々なものが追加されたことになります。
4 月のレポートで報告したように、Zoom はこれらの新しい行動の最大の受益者の一人であるように見えますが、パンデミック以降で日常的な利用が急増しているのはZoom だけではありません。

Zoomはウェブサイト上でブランドのバーチャル背景のセレクションなどのブランディング・セールス素材を提供し始めていますが、数あるコミュニケーションプラットフォームが有料パッケージの他に広告付きのビデオ会議モデルを採用するのは時間の問題かもしれません。